再生可能エネルギー事業 RENEWABLE ENERGY

東日本大震災以来、国内の電力需給計画は大幅に見直しされ、各電力会社の努力のおかげで日々の生活に影響を来さない状況が保たれています。
しかしながらエネルギー自給率の低い我国では、輸入による燃料コストによる国民への負担が重くのしかかってきている状況です。
このような状況下で我々は世界第3位の地熱大国の特色を最大限に活かせる再生可能エネルギー事業を普及させることを目的としています。

東日本大震災以来、国内の電力需給計画は大幅に見直しされ、各電力会社の努力のおかげで日々の生活に影響を来さない状況が保たれています。
しかしながらエネルギー自給率の低い我国では、輸入による燃料コストによる国民への負担が重くのしかかってきている状況です。
このような状況下で我々は世界第3位の地熱大国の特色を最大限に活かせる再生可能エネルギー事業を普及させることを目的としています。

また、この日本国を豊かにするには、地方の活性化が一番の近道です。
再生可能エネルギー事業により地域に富が還元される仕組みの構築、太陽光・風力・地熱・中小水力・バイオマスといった再生可能エネルギーの普及に私たちは全力で取り組み、地域振興と自然エネルギーの共生そしてエネルギー自給率のUPを実現したいと考えております。

地球温暖化防止に貢献します

化石燃料を使う火力発電は温室効果ガスであるCO2を大量に排出してしまいます。
CO2をほとんど出さない再生可能エネルギーは、地球温暖化対策として重要な発電方法であり、
再生可能エネルギーの普及は低炭素社会の実現に貢献します。

エネルギー自給率向上に貢献します

現在の日本のエネルギー自給率は4%であり、化石燃料のほとんどを輸入に頼っております。
国外の事情によっては価格が高騰すると、経済にも悪影響をあたえる懸念があります。
国内の資源で発電する再生可能エネルギーが普及し、エネルギー自給率を向上させ、経済の安定に貢献します。

原子力への依存度削減に貢献します

政府は2015年6月1日開いた総合資源エネルギー調査会の小委員会で、
2030年時点の日本の望ましい電源構成として、原子力20~22%とする原案をまとめました。
再生可能エネルギーは2013年度比で約2倍の22~24%と、高い期待を寄せております。
再生可能エネルギーは安全なエネルギー確保に必要なベースロード電源です。

再生可能エネルギーを通じ、地方創生に貢献します

再生可能エネルギーを用いた地域分散型電源の構築は、
大規模災害時の非常用電源や防災拠点の役割を担うと共に、
雇用創出や農業のブランド化など地方創生につながるものであると考えます。
我々は、地域の資源で魅力ある街づくりに貢献し、地域のみなさまとの共生を目指します。

南島原第一メガソーラー発電所

南島原第一メガソーラー発電所

発電所所在地 長崎県南島原市
発電容量 2,217.6 kw
想定年間発電量 2,545,334 kWh/年
パネルメーカー ハンファー社製
使用面積 40,134m²
運転開始 2018年3月

日出メガソーラー発電所

日出メガソーラー発電所

発電所所在地 大分県速見郡日出町
発電容量 1,766.28kw
想定年間発電量 2,317,653 kWh/年
パネルメーカー JINKO SOLAR
使用面積 29,033m²
運転開始 2023年8月

南島原丸山ソーラー発電所

南島原丸山ソーラー発電所

発電所所在地 長崎県南島原市
発電容量 258.0 kw
想定年間発電量 280,076 kWh/年
パネルメーカー ハンファー社製
使用面積 4,129m²
運転開始 2018年3月

常滑太陽光発電所

常滑太陽光発電所

発電所所在地 愛知県常滑市
発電容量 276.36 kw
想定年間発電量 367,033 kWh/年
パネルメーカー GRID社製
使用面積 4,212m²
運転開始 2014年12月

東員太陽光発電所

東員太陽光発電所

発電所所在地 三重県員弁郡
発電容量 279.74 kw
想定年間発電量 359,953 kWh/年
パネルメーカー GRID社製
使用面積 4,288m²
運転開始 2015年2月

多気発電所

多気発電所

発電所所在地 三重県多気郡
発電容量 84.8 kw
想定年間発電量 80,735 kWh/年
パネルメーカー GRID社製
使用面積 1,837m²
運転開始 2019年4月